産業医業務として大事にしていることは何ですか？

ー「社員の方々に健康で長く働いていただくこと」ですね。休職が必要な状況になったとしても、まずはその方の状態に合わせた「復職支援プログラム」を柔軟に構築し、スムーズに現場へ戻れる体制を整えることを大切にしています。また、「予防」も重要だと考えており、普段から自分の心身の健康に目を向けてもらえるよう、生活習慣へのアドバイスや意識付けを根気よく行うようにしています。

一般企業での就職活動を経験されている先生だからこそ取り組むことのできることはどのようなことだと思いますか？

ー「企業側が何を求めているのか」、「そして働く人がどのような想いでその会社を選んだのか」双方の思いを理解できることだと思います。私自身が「働く側」の視点を経験しているからこそ、双方の思いを理解し、歩み寄れるポイントを見つけやすいと感じます。また、学生時代にアルバイトの経験もあり、「先生は現場の大変さを分かってくれる」と思っていただけることで、社員の方々との信頼関係を築き、より深い対話ができています。産業医は法律で決まっているから置くものではなく、心身の健康という「働くための土台」を支える存在であることを、親しみやすい対話を通じて伝えていきたいですね。

これまで関われた企業で、変化が見られた事例としてどのようなことがありましたか？

ーある企業様では、当初「メンタル不調での休職＝そのまま退職」という流れが通例になっていました。現場も人事も「代わりを入れればいい」と諦めてしまっているような状態でした。 そこで、精神科医の知見を活かし、個々の症状や職務負荷に合わせた詳細な「復職支援ステップ」を導入しました。最初は半信半疑だった現場も、短時間勤務や段階的な業務復帰などの制度を運用し始めると、再休職者が劇的に減り、数値として成果が現れ始めました。そして、ストレスチェックの結果も目に見えて良くなり、会社全体で「社員の健康を守ることが、結果として組織の安定に繋がる」という意識が浸透しました。

EAP（外部相談窓口）のようなサービスとの連携については、どのようにお考えですか？

ー非常に重要だと思います。産業医はどうしても「就業継続の可否」という医学的な判断を伴う立場です。そのため、社員の方は「こんなことを話すと休まされるかも」と身構えてしまい、本音を話しにくい面があります。また、「医学的な判断までは分からないけれど、誰かに話を聞いてほしい」というカジュアルな相談がよくあるため、まずは気軽に相談できるEAPのような窓口がワンクッション入り、そこで生活のアドバイスや情報提供が行われることで、産業医はより専門的な医学的判断や環境調整に集中できるようになると思います。「いつでも相談できる」EAPと、「専門的な知見を元に判断する」産業医が揃うことで、人事の方も「どこに相談させればいいか」という迷いがなくなるかと思います。

本インタビューを通じて、N先生の「企業と働く人の架け橋」となる真摯な姿勢が伝わってきました。

精神科専門医としての確かな知見を持ちながら、一般企業での就職活動や多種多様な現場での就業経験という「リアルな感覚」をお持ちなのがN先生の大きな強みです。単に医学的見地から助言するだけでなく、企業の経営意向を汲み取りながらも、常に現場で働く方々の目線を忘れません。こうした「現場のリアル」を大切にする姿勢があるからこそ、従業員からも深く信頼され、本音を引き出すことができるのです。

メンタルヘルス不調や離職率の改善、組織の活性化に悩む企業様にとって、N先生は非常に心強く、実効性の高いパートナーとなるはずです。

弊社では、N先生のように高い専門性と柔軟な対応力を兼ね備えた産業医のご紹介はもちろん、EAP（外部相談窓口）等のサービスと連携することで、「組織の形に合わせた産業保健体制」の構築をトータルでサポートいたします。 「自社に合う先生を紹介してほしい」「まずは体制の相談をしたい」など、どうぞお気軽にお問い合わせください。