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“個”を理解し、“組織”を導く エンゲージメント向上の本質とは


昨今、企業の成長に不可欠な指標として「エンゲージメント」が注目を集めています。しかしながら、「エンゲージメント」という言葉から想起されるイメージが漠然としているという方も多いのではないのでしょうか。
本記事では、エンゲージメントの概念やエンゲージメント向上により期待される効果、そのために企業が取り組むべきポイントについて解説します。

目次[非表示]

  1. 1.エンゲージメントとは
    1. 1.1.エンゲージメントが高い状態とは?
    2. 1.2.なぜ今エンゲージメントに注目が集まっているのか
  2. 2.エンゲージメント向上のために企業として取り組むべきこと
    1. 2.1.エンゲージメントの在り方は人それぞれであることを理解する
    2. 2.2.組織としての目標を掲げ、メンバーに向き合う姿勢を改善する
  3. 3.まとめ

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エンゲージメントとは

「エンゲージメント」と聞いて、皆さんはどんなイメージを持たれるでしょうか?
 実は、エンゲージメントには大きく2つの種類があります。それが、「ワークエンゲージメント(個人と仕事の関係)」と「従業員エンゲージメント(個人組織の関係)」です。どちらも、企業のパフォーマンスや従業員の健康状態に深く関わる、非常に重要な概念です。


ワークエンゲージメントとは(個人と仕事の関係性)

ワークエンゲージメントは、従業員が自分の仕事に対して感じるポジティブな心理状態を指します。具体的には、活力、熱意、没頭の3つの要素で構成され、これらが高い状態にあると、従業員はエネルギッシュに働き、仕事に強い意味や目的を感じることができます(※2)。さらに、心身の健康が保たれ、ストレスやバーンアウトを避けることができます。生産性も向上し、職場の精神的な健康が改善されます。


従業員エンゲージメントとは(個人と組織の関係性)

従業員エンゲージメントとは、従業員が企業のビジョンや価値観に共感し、組織へ愛着や貢献意欲を持つ状態を指します(※2)。具体的には、企業の目標に共鳴し、自分の役割や貢献が企業全体にどう影響を与えるかを意識しながら働くことです。従業員エンゲージメントが高いと、仕事の質が向上し、離職率が低下し、企業の業績が全体的に良くなります。

エンゲージメントが高い状態とは?

単に「仕事が楽しい」「職場に満足している」というだけでは、エンゲージメントが高いとは言えません。「エンゲージメントが高い状態」とは、従業員が仕事や組織に対して主体的かつ積極的に関わり、高いモチベーションと熱意を持って働いている状態を指します。仕事や組織に対して「自分から関わりたい」と思える、自発的でポジティブな関与があってこそ、本当の意味でエンゲージメントが高い状態と言えるのです。


ワークエンゲージメントが高まれば、自然と仕事への前向きな気持ちが生まれます。その結果、組織への愛着や貢献意欲、つまり従業員エンゲージメントも高まるというこの好循環が、企業全体の成果にもつながっていくのです。
このように、ワークエンゲージメントと従業員エンゲージメントは互いに良い影響を与え合い、企業の成長を支える重要な要素となっています。

なぜ今エンゲージメントに注目が集まっているのか

エンゲージメントが注目される背景には、企業の生産性や業績への影響があります。従業員のエンゲージメントが高まると、採用や離職防止、生産性向上など、企業にとって重要な課題を解決する手助けになります
さらに、近年では「健康経営優良法人認定(ホワイト500)」などの制度において、エンゲージメントの向上が評価対象となるケースが増えています。企業が健康経営に取り組むことで、従業員の心身の健康を促進し、結果としてエンゲージメントの向上につながります。このような背景から、エンゲージメントは企業の成長に不可欠な指標と見なされるようになっています。ここでは、エンゲージメントが注目される理由を3つご紹介します。



エンゲージメントが生産性の向上に繋がる

高いエンゲージメントを持つ職場では、従業員のモチベーションやパフォーマンスが向上し、企業全体生産性も高まります。例えば、従業員は企業に対する信頼が増し、能力を最大限に発揮し、健康的に働き続けることができるようになります。


エンゲージメントが高まると離職率が低下する

ワークエンゲージメント高い従業員ほど企業に長く留まり、離職率低い傾向があります(※1)。また、ワーク・エンゲイジメントが高い従業員は、仕事への満足感や組織へのコミットメントが高く、離職意思が低いことが明らかになっています(※2)。また、上司のエンゲージメントが部下にも良い影響を与える「クロスオーバー効果」もあり、上司のエンゲージメントが高いと、部下のパフォーマンスや離職意思に良い影響を与えます。


エンゲージメントによって優秀な人材を確保・定着させる

少子高齢化と働き方の多様化により、企業が求める人材を確保するのが難しくなっています。さらに、海外流出や外国人採用の競争が激化しており、日本国内での人材確保が厳しくなっています。こうした状況で、エンゲージメントの向上が人材の定着に欠かせません


このような効果により、従業員の定着率が向上し、生産性の向上につながります。


エンゲージメント向上のために企業として取り組むべきこと

エンゲージメントを向上させるためには、個々の従業員価値観やモチベーションを理解し、適切なサポート行うことが重要です。本章では、企業が具体的に取り組むべきポイントについて解説します。

エンゲージメントの在り方は人それぞれであることを理解する

このようにエンゲージメントの向上がもたらす効果は様々ありますが、一律にエンゲージメントを向上させることは難しく、まずは従業員一人ひとり考え方や状況理解することが欠かせません。以下の要素を把握することで、個別に適した施策を講じることができます。


仕事に対する価値観
従業員がどのような価値観を持って仕事に取り組んでいるかを把握することは重要です。
例えば、「仕事を通じて自己成長を重視する人」と「安定した環境を求める人」では、モチベーションを高める要因が異なります。企業は個々の価値観を尊重し、それに応じたサポートを提供することが求められます。


モチベーション
モチベーションの源泉は個人によって異なります。例えば、内発的動機づけ(仕事の達成感や成長実感)と外発的動機づけ(給与や評価制度)を適切に組み合わせることで、持続的なエンゲージメント向上につながります。


将来への見通し
「将来への見通し」は個人によって異なり、昇進を目指す人もいれば、現在の立場で安定して働き続けることを望む人もいます。しかし、キャリアの成長機会が見えないと、従業員のエンゲージメントは低下しがちです。従業員が自身の将来像を描けるような環境を整えることが、エンゲージメントの向上に寄与します。


組織としての目標を掲げ、メンバーに向き合う姿勢を改善する

エンゲージメントを高めるためには、組織として従業員大事する姿勢示し、それ浸透させることがポイントになります。例えば、企業としてビジョンを掲げるだけでなく、それぞれの役職・職種の人が納得できる言葉で伝える機会が効果的です。


経営によるタウンミーティング
タウンミーティングとは、企業の経営層と社員が直接対話する場を設けることです。普段は直接関わりのない経営陣が、社員に向けて会社のビジョンや戦略を説明したり、社員から意見や質問を聞いたりすることで、相互理解を深めることができます。


管理職による1on1
管理職が従業員の状態を日常的に観察し、適切なフィードバックを行うための定期的な1on1ミーティングを実施することで、仕事進捗だけでなく、働く上で悩みやモチベーションについても話する機会になります。制度として導入するだけでなく、管理職向けにどんな視点で話をするとよいのかについてレクチャーすることで、形骸化を防ぎ、エンゲージメントを高めるための時間にすることができます。


まとめ

エンゲージメントの向上がもたらす効果は大きいといえますが、一朝一夕で改善できるものではありません。まずは、現在地を把握し、そのうえでどのような対策が適切か検討するとよいでしょう。

ピースマインドでは、「ストレスチェック義務化法案の対策」「組織の健康リスク計測」「高ストレス者把握と適切なサポート」「ストレスチェック活用」等様々な課題に対して解決をサポートいたします。過去10年以上・38万人にも及ぶ豊富なベンチマークデータに基づいた、集団分析、社内の心理学の専門家やEAP等との連携を通じた職場環境改善の実施も可能です。ストレスチェックを起点に、エンゲージメント向上への道筋を検討するための取り組みを始めませんか。


参考文献
※1  ワーク・エンゲイジメント:研究と実践における最近10年の動向
※2 未来を築く、健康経営「健康経営における「働きがい」とは 」


松崎 亮介(まつざき りょうすけ)
松崎 亮介(まつざき りょうすけ)
ピースマインド株式会社 組織支援コンサルティング部 ソリューションコンサルタント 臨床心理士 公認心理師 精神保健福祉士 宅地建物取引士 調理師 教育、医療、産業といった心理専門職が活動する主たる領域での臨床実務経験がある。 ピースマインド入職後はカウンセラーとして従業員に対する電話やWEB、対面によるカウンセリングのほか、人事管理職相談や組織マネジメントに関するコンサルタント業務を行う。 ストレスチェックの組織分析に基づくワークエンゲージメント向上のためのプログラムデザインや、ラインケア研修やハラスメント防止研修などの各種メンタルヘルス研修の実施、職場のクライシスマネジメント等の業務に従事してきた。

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