後藤麻友（ごとうまゆ）

ピースマインド株式会社　

コンサルティング部　サービス本部　コンサルティング部　部長　

公認心理師　臨床心理士　国際EAPコンサルタント（CEAP）

臨床心理学の修士号を取得後、ピースマインド株式会社に入社。EAPコンサルタントとしての臨床業務の傍ら、研究、研修、サービス開発にも従事。現在は、主にコンサルタントのマネジメントや育成支援を行っている。

従業員にとってのストレスとは

仕事や職場でストレスを感じている人は多い

ストレスチェック制度を理解するために、まず現代社会でのストレス状況を押さえましょう。

はたらく人はどれくらいストレスを感じているのでしょうか。

厚生労働省の労働安全衛生調査では、仕事や職業生活に関することで強い不安、悩み、ストレスを感じている労働者の割合は 2020年では54.2％と報告されています（※1）。

つまり、2人に1人以上という多くの従業員が職場でストレスを感じています。

ストレスを感じている労働者の割合

ストレスの要因は3種類

職場のストレスには、様々な原因が考えられます。ストレス反応の流れを示すNIOISHの「職業性ストレスモデル」では、ストレスに影響を及ぼすものとして、「職場のストレス要因」「個人的要因」「仕事以外の要因」の3分類が挙げられています（※2）。

ストレスを生む要因

①職場のストレス要因

職場のストレス要因は、主に対人関係、業務内容・量、働き方などに関わっています。具体的には、職場環境、役割上の葛藤、不明確さ、人間関係、対人責任性、仕事のコントロール、仕事の量的負荷と変動性、仕事の将来不安、仕事の要求に対する認識、不充分な技術活用、交代制勤務があります。

②個人的要因

個人的要因には、年齢、性別、結婚生活の状況、雇用保証期間、職種（肩書き）、性格、自己評価（自尊心）が挙げられます。

③仕事以外の要因

仕事以外の要因には、家族・家庭からの要求などがあり、はたらく人のストレスに影響を与えています。

社員のストレスを軽減しメンタル不調を防止するためには、社員がどの要因によりそのストレスが生じているかを知り、個人や職場環境を改善していく必要があります。

ストレスチェックは、企業が従業員一人ひとりのストレス度合いやストレス要因を突き止め、対処するための手段となります。

ストレスチェックの概要を押さえる

これまで、ストレスチェックは、多くの人が職場でのストレスを感じている現状を改善すべく、厚生労働省により実施が推進されてきました。ストレスチェックの義務化により、さらなる心の健康の保持増進が図られています。

ストレスチェックとは

まず、ストレスチェックの概要について確認しましょう。ストレスチェックとは、ストレスに関する質問票に従業員が回答し、それを集計・分析してストレス状態を調べる検査のことです。

ストレスチェックを実施することで、従業員が自身のメンタル状態を把握でき、事業者は職場環境を早期に改善できるなど、社員・会社の双方にメリットがあります。社員のメンタル状態が深刻な状況になる前に把握し、改善へ向けた施策を打てば、貴重な労働力を失うリスクも減り、生産性の向上にもつながります。

ストレスチェック義務化の基本内容は？

次に、ストレスチェックの義務化の目的や対象、頻度を押さえておきましょう。

ストレスチェック義務化とは

ストレスチェックは「労働安全衛生法」という法律により定められたもので、従業員のメンタル不調の未然防止（一次予防）を目的としています。従業員が 50人以上いる事業場に対し、2015年12月から毎年1度、ストレスチェックを全ての従業員に対して実施することが義務付けられました。

ストレスチェック実施の証明として、ストレスチェックと面接指導の実施状況を、毎年、労働基準監督署に所定の様式で報告する必要があります。報告は各事業場ごとで行い、実施時期がわかれている場合は1年分をまとめて報告します。ストレスチェックを実施しなかった場合や、実施したが受検者がいなかった場合も、報告書の提出は義務となっています。