専門家が万全の危機対応をサポート
心理専門家による
対応アドバイザリと緊急ケア
クライシス支援サービス
まずは相談してみる（無料）
自死や事故、不祥事といった突発的事象はクライシスといえます。
クライシス時には、組織が大きく揺らぎます。
企業経営上、事業継続を担う社員のパフォーマンス維持が求められますが、
エンゲージメント、事業生産性の低下が生じ、長期化する恐れもあります。
＼まずはお気軽にご相談ください／
ご支援事例のご紹介
社員が不慮の事故により亡くなったケース
「不安感が蔓延している社員へ何か支援ができないか」
会社としては、組織・社員が早期に通常運転に戻すことが大きな目的でした。
対応検討「まずは専門家のバックアップのもと迅速かつ適切な対応ができる体制に」
事態の収束にあたる管理職や人事もまた心理的・身体的影響を受けていたため、介入の際には、専門的な知識や経験から、組織や社員の皆さんの現状に必要な支援を検討し、適切なプラン・体制づくりを行います。
対応実施「心理的影響を最小限に抑えるための個別対応と組織的対策の実行」
心理的ケアを目的としたカウンセリングによって、クライシスを経験している方々へのリスクアセスメントとリスクへの対処のための支援と、心理教育を通して変化への向き合い方についてもお伝えしました。
リスクアセスメント | 睡眠の乱れ、休養不足、食欲の低下、希死念慮などの気分の変調、これらの有無、程度を確認します。 その中で、社員にとってのリスクとなりうると判断した場合は、適切なケアや治療、 サポートが可能な専門家、企業の人事労務、健康管理窓口との連携をしました。 |
カウンセリング | 影響を受ける可能性の高い社員に、積極的にアプローチし、心理的ケアを行いました。 社員が相談しやすい環境を整え、専門家に相談する機会を早期に提供することが目的です。 |
心理教育 | ストレス反応の説明や、今後の過ごし方のポイントなどを伝えました。 社員が自身の感情や反応のメカニズムを理解することで、安心感を得られるようになりました。 |
フォローアップ「ケアの継続と会社の未来を見据えた取り組みを検討」
収束後も、会社としては、心理的安全性の点検をすると共に、心理的安全性を考慮した対策が必要です。
対応を振り返る中で、社員との継続的なコミュニケーションや、状況確認のポイントをお伝えしました。
人事担当者の声
社内に経験がなく手探りの中、第三者視点のアドバイスが得られ、安心材料となった
当事者の家族に対する対応のような複雑な配慮が必要な場面へのアドバイスが頼りになった
影響範囲が広く、社内での対応に限界があったところを、役割分担により補うことができた
ご利用の流れ
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この資料で分かること
- クライシスマネジメントの全体像
- クライシス発生時の社員のメンタルケア
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マルイト銀座第3ビル8F
